コラム

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実店舗の集客につなげるWebマーケティング手法

2022年4月1日

今回は実店舗集客を行うためのwebマーケティング施策について、食べログやホットペッパービューティーなどの媒体掲載以外にどのような手法があるのかお伝えできればと思います。

最近では、実店舗に足を運ぶ前にInstagramでお店の雰囲気やメニューをチェックしたり、ポータルサイトから口コミをチェックし、それらが良いと思ったら実際に行くといったコンシューマーの行動パターンは当たり前になっているかと思います。

そのようなコンシューマーの行動パターンのトレンドを踏まえ、自社の顧客像やビジネスにあった複数の手法を組み合わせて実行するのがおすすめです。

店舗集客を目的とするwebマーケティング,O2Oとは

まずはじめに、店舗集客を目的としたデジタル上のマーケティング施策はO2O(オーツーオー)と呼ばれています。

O2Oとは「Online to Offline」の略で、オンライン上で顧客接点を持ちコミュニケーションを行うことで、コンシューマーをオフラインの実店舗等に誘導し、購買行動を促すマーケティング上の概念です。

SNSやスマートフォンの普及により、現在ではコンシューマーは実際に店舗に足を運ぶ前に店舗を選ぶという行為の大半を終えていることが当たり前になっていることを考えれば、店舗のマーケティング全体としてO2Oを意識したマーケティング戦略の立案が求められます。

SNSアカウント運用による実店舗集客

前述のInstagramの他、Twitter、TikTok、FacebookなどのSNSアカウント運用は、スマホさえあれば誰でもコンシューマーとの接点を持つことができる最も手軽なwebマーケティング施策です。

SNSアカウント運用のメリットは以下です。

  • 制作費や広告費が不要
  • 最もコンシューマーとの接点を持ちやすいメディア
  • コンシューマーとのコミュニケーションが取りやすい
  • 拡散性が高い

特に国内の月間利用者数が3000万人を越えていると言われているInstagram(2022年3月現在)を筆頭に、多くのコンシューマーと接点を持てる可能性がある点は最も魅力的です。

また、自社のビジネスと似た属性のアカウントをフォローしているユーザーに”いいね”をしたりフォローをすることで、こちらから能動的にコンシューマーへコミュニケーションを取ることができる点も魅力です。

最近は、数十秒のショートムービー専門のプラットフォームであるTikTokをマーケティングに活用する企業も増えてきています。

TikTokは10代の利用者が多いことから、その年代に向けてのリーチを目的としてマクドナルドやサントリー、コカコーラ、ユニクロ、ワイモバイルなどの大手企業がTikTok上でキャンペーンを展開し、注目を集めています。

尚、おそらくTikTokの流行への対策としてですが、InstagramやYouTube、Twitterもこぞってショートムービーを扱うようになりました。

TikTokアカウントを運用することで、それら他のSNSに投稿するショートムービーとしても活用することができます。

また、最近はインスタライブなど、ライブ配信機能を利用する事例も増えてきています。

日常の投稿に比べ、ユーザーとリアルタイムで密なコミュニケーションを取ることができるため、よりユーザーとの関係性を深めたり、その場で行動を促すことにより購買に繋げることができます。

どのSNSを利用するかの判断は、一般コンシューマーに向けて美容系商品を扱っているのでればInstagram、BtoBビジネスでSaaS系プロダクトを扱っているのであればFacebook、というように自社の顧客像と商品がどのSNSとマッチしているのかで決めます。

かけることのできる時間と費用との兼ね合いではありますが、1つのSNSだけでなく複数のSNSを運用する方が顧客接点を増やすことができます。

LINE公式アカウントによる実店舗集客

実店舗への集客につなげるwebマーケティング施策として、大きな存在感を持つサービスがLINE公式アカウントです。

LINE公式アカウントでは、国内ユーザー数が8000万人を超える巨大コミュニケーションプラットフォームのLINEで、事前に”友達”として登録をして頂いたユーザーに向けて、セールや新商品などの店舗情報やクーポンを配信することができます。

InstagramやTwitterなどのSNSアカウントでのコンシューマーとのコミュニケーションと比べ、もう少しクローズドで深いコミュニケーションを取る手段として適しています。

コミュニケーションの方法としてはメールマガジンに近いですが、メッセージが埋もれやすいメールではなくLINEのトーク画面上に送られてくることから、メールマガジンと比較して開封率が高い点が特徴です。

また、LINE独自のスタンプを発行したり、アンケートを取得したりと他にも様々な機能を利用することができ、実店舗の集客や顧客分析において有益な機能を有しています。

YouTubeによる実店舗集客

次にYouTubeの活用についてです。

2018年頃からビジネス系YouTuberという言葉をよく聞くようになりましたが、実店舗の集客においてもYouTubeは有効です。

SNSアカウントの運用やLINE公式アカウントの運用などの他の手法と異なる点は、ストック型の動画プラットフォームとして機能している点です。

以前は、動画形式で顔を見せて声を届けるという点でYouTubeは他のSNSよりも情報量が多く、より親密感を醸成できるプラットフォームとして機能している印象でした。しかし最近はキャンペーン情報や告知などフロー型の消費性が高い情報はショートムービーの方が相性がよく、その点では気軽にフォローしやすいInstagramやTikTok、Twitterの方が動画配信のプラットフォームとしても適していると考えます。

その点、ストック型で数分以上の比較的長尺の動画はYouTubeの相性が良いです。

美容室であれば「ヘアスタイルのセット方法」、不動産業であれば「失敗しないローンの組み方」など、ノウハウとして後で見返したり、過去投稿動画から他にもどんどん知識を得たいと思うようなストック性の高い動画です。

よって、ノウハウを提供することで、よりコンシューマーからのロイヤリティーを向上させる目的としてYouTubeは有効です。

MEOによる実店舗集客

MEOとは「Map Engin Optumization」の略で、一言でいうとGoogleマップでの上位表示を行うための施策のことです。

Googleマップ上で、「居酒屋 梅田」や「マッサージ 心斎橋」など、”近くの店の情報を知りたい”といったニーズで検索されるケースへの対策として有効です。

尚、Googleマップを開いてから検索するケースだけでなく、Google検索では、デフォルトでローカル情報が反映されるため、Google検索で「地域+業種」など店舗を探していると考えられるキーワードを入れると、ほとんどの場合Google検索結果にもGoogleマップ内の検索と同様の結果が反映されます(Googleローカル検索結果)。

MEOで行う具体的なこととしては、Googleマイビジネスの最適化です。

まずはGoogleマイビジネスへの情報登録をきちんと行い、プロフィールの充実度を図る「リスティングの完成」という指標が100%になるようにします。

次に、Googleビジネスプロフィールの口コミを増やします。

店舗に来店頂いた顧客へ依頼をし、口コミの投稿を促しましょう。

基本的には上記の2つをきちんと行えば一定の効果は現れてきます。

web広告による実店舗集客

リスティング広告やInstagram広告など、web広告による店舗集客も前述の施策と組み合わせながら活用することにより、依然として有効な施策となります。

web広告の単価は年々高まっている傾向にあり、費用対効果は合いづらくなってきてはいますが、逆に言うとそれほど企業側の需要は高いということです。

特にリスティング広告は「サービス名 + 地域」といったキーワード検索に代表される、来店意欲の高い ”今すぐ客” を自社のサイトに誘導することができる施策であることから、顧客獲得単価を計測しながらうまく取り入れることでビジネスをより加速させることができます。

Instagram広告やTwitter広告などのSNS広告は、自社のアカウント運用のリーチを加速させる目的で活用すると有効です。

例えば、「春の〇〇キャンペーン」と題して、Twitterのフォロー&リツイートを応募条件に、プレゼントが当たるキャンペーンを行う場合、既存のフォロワーだけでなくまだフォロワーになっていない新規のユーザーにアプローチする目的で、キャンペーン投稿を広告配信するといった活用方法です。

実店舗でのSNS広告の活用は、あくまでベースはSNSアカウント運用とし、”運用を加速させるために広告を活用する” といったスタンスをおすすめします。

まとめ

今回は実店舗集客を行うためのwebマーケティング手法についてお伝えしました。

様々な手法がありますが、要は ”コンシューマーとのコミュニケーションをいかに取るか” です。SNSのトレンドの移り変わりに現れているように、コンシューマーの情報取得の方法や興味関心の移り変わりは激しいので、その変化を押さえつつ、自社のビジネスにあったコミュニケーションを取るようにしましょう。

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